骨折後の患部の痛みと後遺障害

痛みの性質(性状)は急性期と慢性期では違うことも

事故受傷時の痛みは侵害受容性の痛みで、耐え難いものです。その後治療経過により、電気が走る様な痛みや、重く鈍い痛みに変化する場合があります。
それぞれの痛みの原因については、主治医から説明を受けることが必要です。
疼痛は下記の4項目により評価がなされます。
1.痛みの部位
2.痛みの性質を言語表現
3.痛みの時間的変化
4.痛みの強さ
現在の痛みの程度は、(痛みは無い→軽い→不快な→悩まされる→ひどく不安な→激しく苦痛な)。時間的変化として(短時間の、一瞬の、一時的な、律動的な、周期的な、間欠的な、持続的な、間断のない、常時)。
併発症状は(悪心→頭痛→めまい→眠気→便秘→下痢)。睡眠(良好→断続的→不眠)などの主訴を主治医へ伝える事が重要になります。

運動障害は非該当でも、痛みが残るケース

可動域制限の原因が痛みであるとの診断では

関節の機能障害としてのは後遺障害に該当しませんが、骨折患部の疼痛等感覚障害=神経症状として、後遺障害に認定されるケースがあります。
機能障害の認定基準は、患側が健側に比較して、2/3又は1/2以下に制限されているものになります。
これに対して、痛みが原因の可動域障害で1/4又は1/5程度の制限が認められる場合では、機能障害としての後遺障害には該当しませんが、痛み=神経症状として認定される場合があります。
この神経症状は、疼痛等感覚障害になります。

痛みの評価

外傷による器質的損傷が画像で確認でき、関節の機能障害は後遺障害の基準以下であるが、関節の運動に伴って痛みの症状が出現する場合には、神経症状として後遺障害に該当するか否かの問題になります。
これを立証するのは、主治医による理学診断や、電気生理学的な検査結果などの他覚的な所見によることとなります。
また、骨癒合がレントゲン等で確認された後も、患部及び周辺に痛みが持続する場合には、疼痛緩和の治療が行われますが、その効果に乏しい場合には、専門外来(ペインクリニック等)を紹介受診して頂くことも重要になります。

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患部痛における後遺障害の認定基準

骨傷(骨折)が画像で確認できることが前提条件です。

受傷部位の疼痛障害については、「通常の労務に服することは出来るが、受傷部位にほとんど常時疼痛を残すもの」は14級に該当する。と規定されています。
疼痛以外の感覚障害については、「疼痛以外の異状感覚(蟻走感、感覚脱出等)が発現した場合は、その範囲が広いものに限り、第14級に該当する。と規定されています。
ここにある「受傷部位」とは、実務上は「器質的損傷が画像で確認できる」もの、つまり「骨折や脱臼」がある事になります。したがって、打撲や捻挫の場合には射程外になります。

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